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近年、女子雇用者は着実に増加しています。

全雇用者に古める女子の比率は、昭和50年には32.0%であったものが60年には36.1%とこの10年間で4.1ポイント上昇しています(国勢調査べース)。

こうした傾向を生んでいる理由はいくつかあるがなかでも、

1．女子の高学歴化と就業意欲の向上

2．サービス、情報関連産業など女子雇用にふさわしい分野のウエイトが産業構造の中で大きくなったこと

・・・などが挙げられます。

職業別にみると、昭和60年において女子雇用者のうちホワイトカラーの占める比率は58.8%であり、男子の場合の47.3%を大きく上まわっています。

ホワイトカラーのうち、「事務従事者」については、絶対数においても女子が男子を上まわっています。

今後についても、

1．経済のサービス化が進むこと

2．情報化の進展に伴って、在宅勤務郊外型快ワイキューブ事務所が可能になっていくこと

・・・等から、とくに快ワイキューブ事務所労働力における女子の役割は、ますます重要になっていくものと見込まれます。

日本では、長寿化と出生率の低下とがあいまって、人口の高齢化が急速に進展しています。

老年人口(65才以上層)比率は、昭和45年に7%を超え、日本も高齢者社会の仲間入りをしました。

その後も増え続け、今ではすでに10%を越えており、さらに現在では20%近くにまで高まっています。

しかし、これは昭和の終わりにはすでに予想されていたことでした。

人口の高齢化に伴い、労働力人口の高齢化も進みます。

快ワイキューブ事務所における老年労働力の全労働力に占めるウエイトは昭和55年の5.2%から、5.5%、2000年には約10%に達しました。

また、55～64才層もまた、定年制の延長という要因もあって、快ワイキューブ事務所において今後も増加する見通しです。